HOME > ドライブワーク通信 > 「配達NAVITIME」が宅配トラックにも対応
ドライブワーク通信
「配達NAVITIME」が宅配トラックにも対応
2023年12月7日、株式会社ナビタイムジャパンの提供するスマートフォンアプリ「配達NAVITIME」は、宅配トラック（普通貨物自動車・準中型貨物自動車）に対応しました。同アプリでは、ユーザーが登録した車両情報に基づいた最適なルート案内や、規制情報の受信などが可能です。
本記事では、配達NAVITIMEの、宅配トラックに関連する主な機能と、料金体系について解説していきます。
配達NAVITIME は、配達に特化したナビゲーションアプリです。これまでも、車や原付、自転車といった移動手段に対応してきましたが、今回ついに配達用トラックに関する機能も追加されました。
宅配トラック対応に関連する主な機能は、以下の通りです。
- 1.車高・車幅・重量制限や、車種別通行止め規制を考慮したルート案内
- 2.注意が必要な車高・車幅・重量制限や車両通行規制のある道路を地図上に表示
- 3.ナンバープレート入力もしくは車検証の読み取りによる車種情報登録
それぞれ見ていきましょう。
車両情報をあらかじめアプリに登録しておくことで、通れない道路を避けたルート検索やナビゲーションが可能になります。登録できる車両情報には、以下のようなものがあります。
- ● 規制車両区分
- ● 車高・車幅・車長
- ● 車両総重量
- ● 最大積載量
この機能があることで「ナビゲーション通りに進んだにもかかわらず、車高規制や重量規制があって通れない」といったトラブルを防ぐことができます。また、交通規制上は通行できるものの、車高や車幅に余裕がない場所では「この先、高さ（道幅）にご注意ください」と音声アナウンスを入れ、安全運転をサポートしてくれます。
車両情報を登録しておけば、ルート検索をしていないときでも、車両に合った交通規制情報を地図上に表示してくれます。これにより「誤って交通規制されている道に入ってしまい時間を大きくロスした」といったトラブルを避けることができるでしょう。
車両情報が登録できるといっても、自身が運転する車両の車高・車幅・車長や最大積載量を正確に覚えていない方もいるでしょう。しかし配達NAVITIMEであれば、ナンバープレートの情報を入力するか、車検証のバーコードをカメラで読み取るだけで、必要な情報を登録することができます。
配達NAVITIMEには、「アプリ内で購入」「専用サイトからクレジットカードで購入」「Amazonで購入」の3種類の購入方法があり、それぞれ価格 が以下のように異なります。
| 購入方法 | 月額 | 年額 |
|---|---|---|
| アプリ内 で購入 |
2,300円 | 22,800円 （月額より 年間4,800円割安） |
| 専用サイトから クレジットカード で購入 |
プラン なし |
20,000円 （月額より 年間7,600円割安） |
| Amazon で購入 |
プラン なし |
22,000円 （月額より 年間5,600円割安） |
最も安価なのは専用サイトからクレジットカードで購入する方法ですが、この方法では月額プランがなく、年額しか選択できません。現在、配達NAVITIMEは1ヶ月間の無料トライアルを実施している ため、こちらを利用し、実際の使用感を確かめてから購入するかどうかを決めると良いでしょう。
今回は、新たに配達トラック向けの機能が追加された、配達NAVITIMEの機能や料金体系を紹介しました。カーナビとして利用できる地図アプリはいくつかありますが、なかでも今回紹介した配達NAVITIMEや、同じくナビタイムジャパンが提供するトラックカーナビは、事業向けの車両に特化した使い勝手の良いアプリです。無料でのトライアルもあるため、配達トラックのドライバーとして働いている方は一度試してみると良いでしょう。
文/BUY THE WAY lnc.
-
特定技能外国人が日本に来るまで
現在の日本では、ドライバーの人手不足問題に直面している。 最近では特定技能外国人のドライバーでの活躍が期待されている。 特定技能外国人はどのような教育や手配を経て日本に来日するのか。 -
外国人ドライバー受入制度の新設
外国人ドライバー受入制度の新設 -
東大IPCがロボトラックに出資 2024年問題の早期解決を目指す
東京大学共創プラットフォーム株式会社（以下：東大IPC）が運営するオープンイノベーション推進1号投資事業有限責任組合（以下：AOI1号ファンド）は、株式会社ロボトラック（以下：ロボトラック）への1.5億円の出資を決定しました。ロボトラックは、自動運転大型トラックソリューションを開発する企業です。 -
新物流効率化法について解説 令和7年4月1日より施行
令和7年4月1日より、「新物流効率化法」が施行されました。これは従来の「流通業務の総合化及び効率化の促進に関する法律」を基に、名称と内容が改正されたものです。 -
高齢化が招く2030年問題とは？ 運送業界への影響も紹介
「2024年問題」は、ここ数年の物流業界における大きなトピックでした。業界をあげてさまざまな対策をおこない、そのなかには実際に成果をあげているものもありますが、多くの事業者は依然としてドライバー不足や輸送力の低下といった問題に苦慮しているのが現実です。
