HOME > ドライブワーク通信 > 物流業界の動画活用事例を紹介
ドライブワーク通信
物流業界の動画活用事例を紹介
物流業界は現在、動画メディアをどのように活用しているのでしょうか。
YouTubeをはじめとするインターネットの動画メディアは近年、スマートフォンの普及に伴って急成長を遂げ、現在はテキスト媒体に並ぶ情報収集の中心となっています。
特に若年層では、就職活動におけるYouTubeを利用するケース が多くなっており、人材確保の観点からも動画メディアの重要性は増しているといえるでしょう。
また、2024年4月以降、働き方改革関連法案が適用され、トラックドライバーの残業時間に上限が設けられることで起こると懸念される、さらなるドライバー不足などの諸問題、通称「2024年問題 」の対策においては、運送業界や荷主企業だけではなく、宅配便の再配達を減らすなど、一般消費者の協力も必要となるため、動画メディアを利用した周知が重要です。
そこで本記事では、全日本トラック協会や企業が、トラック輸送の役割や魅力について動画を用いて紹介している例をいくつか紹介します。
将来の進路としてトラックドライバーを検討している方や、自身の仕事がどのように伝えられているかを知りたい現役のトラックドライバーの方は、ぜひ参考にして下さい。
全日本トラック協会 は、公式YouTubeチャンネルにおいて、トラックの役割を伝える動画を公開しています。
なかでも、一般消費者の生活とトラック運送の関係を、音楽とアニメーションで表現した「もしもトラックがとまったら」シリーズでは、「コンビニ」「病院」「お菓子工場」など、身近な場所や商品を支えるトラックの活躍が描かれており、小さな子どもにも伝わりやすい内容となっています。
佐川急便の公式YouTubeは、物流業界の仕事内容を紹介する動画を中心に公開しています。
「佐川急便 高校新卒採用動画」のシリーズは、「セールスデリバリー職編」「フィールド職編」「経四SD職編」など、各職種ごとの魅力を、高校生向けに伝える内容となっており、若手の採用に力を入れている様子が伺えます。
また、モーダルシフトやロボットによる屋内配送といった、物流業界の新たな取り組みについて紹介する動画も複数公開されています。
ヤマト運輸などを擁するヤマトグループの公式YouTubeチャンネル では、同グループのトレードマークである猫を全面に押し出した動画が人気を集めています。
「キャットホイールで発電したら1ヶ月あたりいくら電気代をまかなえるの？」「ダンボールでネコ用の顔ハメ看板を作ってみた」など、一見トラック輸送とは関係なさそうなものの、親しみやすさを感じさせる内容の動画が多くなっています。
また「みんなの空想ヤマト」「イメージムービー｜新たな空の輸送モード」などの動画は、未来のテクノロジーを物流に取り入れた様子をイメージしたものとなっており、物流の今後に期待を抱かせる内容となっています。
トラック協会や、運送会社による、動画メディアの活用事例を紹介しました。
トラック業界が慢性的に抱える人手不足の解消や、2024年問題の対策には、若手を中心とした人材の確保が欠かせません。
若い世代にトラック輸送の役割や魅力を知ってもらうためには、動画メディアもこれまで以上に活用していく必要があるでしょう。
文/BUY THE WAY lnc.
-
改正物流効率化法が4月1日に施行も、7割の企業が「内容を知らない」と回答
帝国データバンクは、2026年4月1日に施行された「改正物流効率化法」に関するアンケート調査を行い、その結果を5月28日に公表しました。調査対象となったのは全国の2万3,083社、うち有効回答があったのは1万538社で、回答率は45.7%でした。 -
車道に増えた自転車、トラックドライバーにはどう見えている？
2026年4月1日より、改正道路交通法が施行されました。なかでも大きな注目を集めたのが、自転車の交通違反に対する「青切符」の導入です。これにともない、車道を走行する自転車の数が急増したことは、トラックドライバーにとっても気になるポイントでしょう。株式会社Azoopは、全国のトラックドライバーを対象に、「自転車の車道走行に関するアンケート」を実施し、2026年5月28日にその結果を公表しました。 -
求職者からの信頼が向上する「働きやすい現場認証制度」とは
2020年8月に国土交通省が創設した「働きやすい現場認証制度（正式名称：運転者職場環境良好度認証制度）」は、トラック・バス・タクシー事業者を対象に、職場環境改善への取り組みを可視化する制度です。認証を受ければ、自社が「安心して働ける会社」であることを客観的に示せます。これにより、求職者が安心して応募できるようになるため、運送業界の慢性的な課題である、ドライバー不足の軽減が期待できるでしょう。 -
トラックドライバーが賃上げを実感しにくい背景とは
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、トラックドライバーの賃金は緩やかな上昇傾向にあります。一方で、「賃上げを実感できない」「生活が楽にならない」というトラックドライバーの声は小さくありません。 -
4月1日より施工「改正トラック法」の主な変更点
2026年4月1日より、トラック適正化二法（以下、改正トラック法）が施行されました。これは、長時間労働や多重下請け構造、不透明な取引慣行といった課題を是正するための制度改正です。また、いわゆる「2024年問題」への対応としての側面も持ちます。本記事では、改正トラック法による変更点のうち、トラックドライバーや運送事業者が押さえておくべきポイントについて解説します。
