HOME > ドライブワーク通信 > ネパールでの現地採用面接
ドライブワーク通信
ネパールでの現地採用面接
アズスタッフが行う「外国籍ドライバーの紹介」において、第一の供給国であるネパールの人材育成の状況の視察と、実際にネパール人材の採用を希望するお客様による現地の面接を実施しました。
面接実施企業様:埼玉県戸田市 某物流会社様
![]() |
![]() |
2名の求人に対して応募がなんと20名(笑)
さすがは、海外という感じです。
応募者は皆ドライバーの経験者で年齢層は20~30代メインで40代の方が2名ほどいました。
日本語レベルは、まちまちで勉強をスタートしていない人から、
勉強をスタートして2週間ほどの人(自己紹介だけは日本語でできるレベル)が混在している状況。
この段階で20名の候補者を10名に絞りました。
続いて、対面面接を通過した10名に対して、 小型のダンプのような車で運転試験を実施しました。 ポールが立てられたコースを走りS字に曲がったり、こう配をかけ上がったりする試験です。 結果は、、、。 1回でもポールを倒してしまった人が5人 ノーミスの人が5人とちょうど半々ほどの割合でした 最終的には ノーミス者5名のうち、2名を内定、2名を仮内定という形で終了しました。 ここから、内定をもらった彼らは約半年間程の時間をかけ、日本語試験に合格をし日本に来る流れとなります。
日本語学校の風景![]() |
![]() |
みなさん、非常に意欲的に授業を受けていました。
こちらは、アズスタッフが契約を結んだ送り出し機関と連結をしている日本語学校になります。(ネパール最大規模)
実際に見た感想として現地側の教育体制や、就業意欲というのは非常に高く、
外国人に対して先入観や固定概念が強い人もこの状況を見れば意見が変わるんだろうなと感じました。
ぜひ現地視察に興味のある企業様いましたら、お声がけください!
ネパールには、トラックドライバーの経験者が非常に多く、国がヒマラヤ山脈と面していることもあり、山間部の長距離輸送などをしていた方も多くみえます。
現地で面接をすることで、彼らの運転技術や、人柄等をしっかりとみることができ安心した採用を行うことができます。
今回集まってもらった候補者の多くが国内での仕事に不安を頂いており、日本に来て働きたいと強く願っておりました。
スキル面は、現地の教育機関により日本流の交通ルールの教育や、日本の文化の教育を行い、日本語についてもしっかりと勉強をして試験にクリアをさせていきます。
ドライバーの人手不足といわれている日本において、彼らが活躍し運送会社と外国籍ドライバーの双方が喜ぶ未来を心より願っております。
-
TDG、外国人ドライバーの研修プログラム内容を公開
ドライバー不足解決に向けた一手として、外国人ドライバーの登用に注目が集まっています。ドライバーの確保がしやすくなる一方「日本語でのコミュニケーションができるのだろうか」「充分な技術があるのだろうか」と不安に感じている方も多いでしょう。株式会社TDGホールディングス(以下、TDG)は、2026年8月26日、同グループがインドネシア現地で運営する教習所で実施されている、入国前専門研修プログラムの内容を公開しました。 -
改正物流法、荷主企業の認知度に課題
2026年4月1日より、改正物流法が施行されました。この改正の大きな特徴は、荷主企業に対する規制が強化された点です。従来、ドライバー不足や長時間労働といった運送業界の構造的な課題は、運送事業者が中心となって対策に取組んできました。しかし改正により、荷主企業も一定の責任を問われるようになりました。ソフトウェア開発企業のアステリア株式会社(以下、アステリア)は、荷主企業に対する調査を実施し、2026年9月8日にその結果を公表しました。 -
トラックドライバーの平均拘束時間、2024→2025年度は減少傾向
運送業界ではドライバー不足が慢性的かつ深刻な課題となっています。また、現役ドライバーの高齢化も進んでおり、十分な対策を取れなかった場合、今後の状況はより悪化していくことが見込まれます。ドライバー不足の背景にはさまざまな要因がありますが、なかでも大きなもののひとつが、労働時間の長さです。国土交通省は、トラックドライバーの1運行あたりの平均拘束時間に関する調査を行い、その結果を令和8年7月10日に公表しました。 -
トラックドライバーの熱中症対策
トラックドライバーの熱中症リスクは小さくありません。屋外や倉庫における荷物の積み下ろしなど、高温多湿の環境で作業していた際に、熱中症に陥ったケースが数多く報告されています。死亡事故も発生しており、十分な対策が不可欠といえるでしょう。本記事では、熱中症の基本的な知識を再確認したうえで、具体的な対策をいくつか紹介します。 -
燃費改善に役立つ「エコドライブ」 燃料費高騰への対策に
近年の燃料費の高騰により、トラックにおける燃費削減の重要性が高まっています。また、国土交通省の資料によると、2024年における日本のCO2総排出量のうち、営業用貨物車が占める割合は約4%にのぼりました。地球温暖化の深刻さや、国が掲げる温室効果ガスの削減目標を考慮すると、これは決して小さな数値とはいえません。全日本トラック協会を含む複数の交通系団体によって構成される「エコドライブ推進協会」では、燃費やCO2の削減に向けて、トラックドライバーが実践できる10のアクションを「エコドライブ10のすすめ」としてまとめています。
















