> > トラックドライバーの約1割に視野障害 国土交通省が調査

ドライブワーク通信

トラックドライバーの約1割に視野障害 国土交通省が調査

2024年6月1日、NHKは、国土交通省がバスやトラックなどのドライバーを対象に実施した眼科検診について報じました。報道によると、検診をうけたドライバーの2300人のうち約1割に、緑内障など視野に影響のでる病気、もしくはその疑いがあると診断されたとされています。

国土交通省は、以前より運送業界対して、視野障害による運転リスク
の周知や、眼科検診の受診や適切な治療の促進を行なっています。そこで本記事では、2022年3月に国土交通省が策定した「自動車運送事業者における視野障害対策マニュアル」の内容を参考に、トラックドライバーの視野障害対策について紹介します。

眼科検診で視野障害の早期発見を

視野障害とは、視野が狭くなったり、視野の一部が駆ける症状のことを指します。視野障害の特徴のひとつに、早期発見の難しさがあります。片方の目に視野障害があっても、もう片方の目や脳の視中枢が欠けた視野を補おうとするため、初期の頃には自覚症状が出にくく、発覚したときにはかなり症状が進行していたというケースが少なくないのです。

視野障害があるにもかかわらず、自覚できずに運転を続けた場合、進行方向にいる歩行者や信号機、道路標識などを見落とす事態を招き、重大事故に繋がりかねません。

そのため、適切に眼科検診を受診し、視野障害がある場合は早期に発見することが重要です。

早期発見で進行の抑制が可能

視野障害の主な原因となる疾患は、いちど進行してしまえば、もと通りに治すことできないものも少なくありません。しかし、早期に発見し、適切な治療を継続することで、進行を遅らせ、ドライバーとして働ける期間を伸ばすことができるケースも多いです。

早期発見のための視野障害対策

ここでは、視野障害を早期発見するための対策として、事業所で実施できる簡易的な検査(簡易スクリーニング検査)を3点紹介します。なお、ここで紹介する方法は、いずれもドライバーに眼科検診の受診を促すためのツールとして用いられます。

  • ● クロックチャート
  • ● タブレット型視野計
  • ● チェックリスト

一つずつ紹介します。

クロックチャート

円形のクロックチャートを回転させながら、そこに描かれている4つの図が見え続けているか、途中で抜け落ちることがないかを確認するチェック方法です。手軽に利用することが可能なスクリーニングツールです。

タブレット型視野計

10インチタブレットを用いて検査を行います。はじめての人でも一人で実施できるよう、操作説明がついています。

チェックリスト

チェックリストを用いてるクリーニングする方法です。
以下の項目のうち1つでも該当する場合は眼科検診を受診する必要があります。

  • ● 強度の近視である
  • ● 暗いところでは見えづらい
  • ● 家族に緑内障の人がいる
  • ● 家族に網膜色素変性症の人がいる
  • ● 糖尿病と診断された

もしくは、以下の項目のうち2つ以上が該当する場合も、眼科検診を受診してください。

  • ● 40歳以上である
  • ● 喫煙している
  • ● 健診等で高血圧を指摘された
  • ● 健診等で脂質異常を指摘された

視野障害を早期発見する重要性と、事業所で実施できる簡易スクリーニング検査について紹介しました。視野障害は進行するまで自覚しにくいうえに、重大事故の原因になり得る症状です。事故を予防するためにも、ドライバーの健康のためにも、まずは簡易スクリーニング検査を実施し、心配がある場合は眼科検診を受診してください。

ドライブワーク通信バックナンバー
  • 改正物流効率化法が4月1日に施行も、7割の企業が「内容を知らない」と回答
    帝国データバンクは、2026年4月1日に施行された「改正物流効率化法」に関するアンケート調査を行い、その結果を5月28日に公表しました。調査対象となったのは全国の2万3,083社、うち有効回答があったのは1万538社で、回答率は45.7%でした。
  • 車道に増えた自転車、トラックドライバーにはどう見えている?
    2026年4月1日より、改正道路交通法が施行されました。なかでも大きな注目を集めたのが、自転車の交通違反に対する「青切符」の導入です。これにともない、車道を走行する自転車の数が急増したことは、トラックドライバーにとっても気になるポイントでしょう。株式会社Azoopは、全国のトラックドライバーを対象に、「自転車の車道走行に関するアンケート」を実施し、2026年5月28日にその結果を公表しました。
  • 求職者からの信頼が向上する「働きやすい現場認証制度」とは
    2020年8月に国土交通省が創設した「働きやすい現場認証制度(正式名称:運転者職場環境良好度認証制度)」は、トラック・バス・タクシー事業者を対象に、職場環境改善への取り組みを可視化する制度です。認証を受ければ、自社が「安心して働ける会社」であることを客観的に示せます。これにより、求職者が安心して応募できるようになるため、運送業界の慢性的な課題である、ドライバー不足の軽減が期待できるでしょう。
  • トラックドライバーが賃上げを実感しにくい背景とは
    厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、トラックドライバーの賃金は緩やかな上昇傾向にあります。一方で、「賃上げを実感できない」「生活が楽にならない」というトラックドライバーの声は小さくありません。
  • 4月1日より施工「改正トラック法」の主な変更点
    2026年4月1日より、トラック適正化二法(以下、改正トラック法)が施行されました。これは、長時間労働や多重下請け構造、不透明な取引慣行といった課題を是正するための制度改正です。また、いわゆる「2024年問題」への対応としての側面も持ちます。本記事では、改正トラック法による変更点のうち、トラックドライバーや運送事業者が押さえておくべきポイントについて解説します。

ドライブワーク通信一覧へ

Copyright (c) Az staff Inc. All Right Reserved.