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ドライブワーク通信
トラックドライバーは腰痛リスクが大? 腰痛予防動画が公開
2021年12月、株式会社平プロモート・腰痛予防対策事務局が、厚生労働省の委託を受けて制作を手掛ける「職場における腰痛予防サイト」は、陸上貨物運送事業向けの腰痛予防動画として、6本の動画を公開しました。
腰痛リスクが高い陸上貨物運送事業
インターネット通販の普及により、社会的役割の拡大が見込まれる陸上貨物運送事業。しかし同産業における腰痛の発生リスクは、全産業の平均と比較して四倍以上も高くなっています。
「職場における腰痛予防サイト」では、トラックドライバーをはじめとする同産業従事者の腰痛対策を「重要な課題」と位置づけ、腰痛予防に役立つ知識やスキルの習得を紹介しています。
初心者・ベテランを問わず、この機会に、荷の取り扱いなどの基本的な動作を再確認してください。
「職場における腰痛予防サイト」の特徴
- ・職場における腰痛予防対策について、分かりやすい動画で紹介。
- ・動画はテーマ別に分かれており、関心なるものを選んで視聴することが可能。
- ・スマートフォンやタブレットなどにも対応し、場所を問わずに動画を視聴可能。
- ・動画視聴後、職場研修などで活用できる資料をダウンロードできる。
動画は全5章+事例紹介
陸上貨物運送事業向けの腰痛予防対策動画は、全5章+事例紹介、計6本が公開されています。
- ・第1章「腰痛の発生状況とその要因、腰痛予防対策の進め方」(8分9秒)
腰痛の発生状況とその要因を把握することで、腰痛予防の重要性を確認し、対策の進め方について学びます。 - ・第2章「労働災害を防止するための安全衛生管理体制整備について」(3分28秒)
安全衛生管理を把握し、腰痛予防対策の体制づくりを学びます。
また、安全衛生管理体制の整備と教育について確認します。 - ・第3章「リスクアセスメント、労働安全衛生マネジメントシステム」(7分12秒)
特性から課題を知り対策としてリスクアセスメントや労働安全衛生マネジメントの具体的な進め方について学びます。 - ・第4章「作業による腰への負担と、腰痛リスクの回避・低減措置(13分57秒)
作業姿勢による腰への負担の違いと理想の姿勢を確認します。
また、重量物の取り扱いにおける腰痛予防の考え方や作業方法を学びます。 - ・第5章「ストレッチングと予防体操」(10分20秒)
ストレッチングをすることで得られる効果といつ行うかを確認します。
また、ストレッチを行う際のポイントと具体的な方法を学びます。 - ・事例紹介(15分54秒)
腰痛予防対策を実施している事業所の取り組み内容を紹介します。
文/BUY THE WAY lnc.
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燃費改善に役立つ「エコドライブ」 燃料費高騰への対策に
近年の燃料費の高騰により、トラックにおける燃費削減の重要性が高まっています。また、国土交通省の資料によると、2024年における日本のCO2総排出量のうち、営業用貨物車が占める割合は約4%にのぼりました。地球温暖化の深刻さや、国が掲げる温室効果ガスの削減目標を考慮すると、これは決して小さな数値とはいえません。全日本トラック協会を含む複数の交通系団体によって構成される「エコドライブ推進協会」では、燃費やCO2の削減に向けて、トラックドライバーが実践できる10のアクションを「エコドライブ10のすすめ」としてまとめています。 -
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2026年7月1日、株式会社ユーグレナは、丸紅ロジスティクス株式会社、丸紅エネルギー株式会社、篠崎運輸株式会社と連携し、バイオ燃料「サステオ51」を用いたトラックによる荷主の拠点間輸送を開始しました。サプライチェーン排出量の「Scope3」に該当する輸送由来のGHG(温室効果ガス)排出量を、荷主企業が主体となって削減する取り組みです。 -
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帝国データバンクは、2026年4月1日に施行された「改正物流効率化法」に関するアンケート調査を行い、その結果を5月28日に公表しました。調査対象となったのは全国の2万3,083社、うち有効回答があったのは1万538社で、回答率は45.7%でした。 -
車道に増えた自転車、トラックドライバーにはどう見えている?
2026年4月1日より、改正道路交通法が施行されました。なかでも大きな注目を集めたのが、自転車の交通違反に対する「青切符」の導入です。これにともない、車道を走行する自転車の数が急増したことは、トラックドライバーにとっても気になるポイントでしょう。株式会社Azoopは、全国のトラックドライバーを対象に、「自転車の車道走行に関するアンケート」を実施し、2026年5月28日にその結果を公表しました。 -
求職者からの信頼が向上する「働きやすい現場認証制度」とは
2020年8月に国土交通省が創設した「働きやすい現場認証制度(正式名称:運転者職場環境良好度認証制度)」は、トラック・バス・タクシー事業者を対象に、職場環境改善への取り組みを可視化する制度です。認証を受ければ、自社が「安心して働ける会社」であることを客観的に示せます。これにより、求職者が安心して応募できるようになるため、運送業界の慢性的な課題である、ドライバー不足の軽減が期待できるでしょう。












