HOME > ドライブワーク通信 > 工場敷地内における自動運転トラックの開発が開始
ドライブワーク通信
工場敷地内における自動運転トラックの開発が開始
TRUST SMITH株式会社は、自動運転トラックを活用した工場敷地内における自動搬送ソリューションの開発を開始。完全自動化のスマートファクトリーの実現を目指します。
スマートファクトリーとは、IoT（モノのインターネット）などを通じて工場内のあらゆるデータを取得し、活用することで、新たな付加価値を生み出す工場のことです。
「自動機やロボットの導入による自動化・省人化」「IT・IoT・ビッグデータ・AIなどの活用による生産工程の合理化」などがこれにあたります。
昨今、日本でも製造業でのスマートファクトリー化への取り組みが加速しています。その背景には早急な対策が必要とされる人手不足の問題があります
経済産業省が毎年発行している「ものづくり白書」の2018年版によると、人材確保が「大きな課題となっており、ビジネスにも影響が出ている」と応えた回答者の比率は、前年の22.8%から32.1%と大きく増加しました。
TRUST SMITHは運送業・製造業のパートナーと連携し、工場のスマートファクトリー化を目指していく方針。
開発の中では名古屋大学などで開発された自動運転システム用オープンソースソフトウェア「Autoware」を活用予定です。
レーザレーダ、カメラ、GNSSなどの環境センサを利用することで、自車位置や周囲物体を認識しながら、倉庫内での自律走行が可能となります。
TRUST SMITHが過去に開発した、自動化にまつわる様々なソリューションを活かしながら、スマートファクトリー化の実現に向けた実証実験を行います。
①障害物回避型ロボットアーム
AI（人工知能）を用いた障害物回避型のロボットアームです。空間内に存在する障害物を回避し、目的物へアプローチすることができます。
この技術をロボットに実装することで、これまで手作業で行っていたとされる工場などでのピックアップ作業を自動で行えるようになり、製造業全体での大幅な省力化とコストカットが期待できます。
ロボット自身が前後左右や路面の凹凸、段差などを検知し、目的の場所まで自立走行する物流ロボットです。
作業者が荷物を積載すると、それをロボットが自動で運搬。作業者の移動量を大幅に低減し、搬送作業における生産性向上が期待できると期待されています。
画像認識技術を用いて自動で異常検知を行うAI。機械の故障などをいち早く発見し、生産効率の向上や効率の良いメンテナンスを実現。工場内の機械の異常検知などに応用可能です。
文/BUY THE WAY lnc.
-
TDG、外国人ドライバーの研修プログラム内容を公開
ドライバー不足解決に向けた一手として、外国人ドライバーの登用に注目が集まっています。ドライバーの確保がしやすくなる一方「日本語でのコミュニケーションができるのだろうか」「充分な技術があるのだろうか」と不安に感じている方も多いでしょう。株式会社TDGホールディングス（以下、TDG）は、2026年8月26日、同グループがインドネシア現地で運営する教習所で実施されている、入国前専門研修プログラムの内容を公開しました。 -
改正物流法、荷主企業の認知度に課題
2026年4月1日より、改正物流法が施行されました。この改正の大きな特徴は、荷主企業に対する規制が強化された点です。従来、ドライバー不足や長時間労働といった運送業界の構造的な課題は、運送事業者が中心となって対策に取組んできました。しかし改正により、荷主企業も一定の責任を問われるようになりました。ソフトウェア開発企業のアステリア株式会社（以下、アステリア）は、荷主企業に対する調査を実施し、2026年9月8日にその結果を公表しました。 -
トラックドライバーの平均拘束時間、2024→2025年度は減少傾向
運送業界ではドライバー不足が慢性的かつ深刻な課題となっています。また、現役ドライバーの高齢化も進んでおり、十分な対策を取れなかった場合、今後の状況はより悪化していくことが見込まれます。ドライバー不足の背景にはさまざまな要因がありますが、なかでも大きなもののひとつが、労働時間の長さです。国土交通省は、トラックドライバーの1運行あたりの平均拘束時間に関する調査を行い、その結果を令和8年7月10日に公表しました。 -
トラックドライバーの熱中症対策
トラックドライバーの熱中症リスクは小さくありません。屋外や倉庫における荷物の積み下ろしなど、高温多湿の環境で作業していた際に、熱中症に陥ったケースが数多く報告されています。死亡事故も発生しており、十分な対策が不可欠といえるでしょう。本記事では、熱中症の基本的な知識を再確認したうえで、具体的な対策をいくつか紹介します。 -
燃費改善に役立つ「エコドライブ」 燃料費高騰への対策に
近年の燃料費の高騰により、トラックにおける燃費削減の重要性が高まっています。また、国土交通省の資料によると、2024年における日本のCO2総排出量のうち、営業用貨物車が占める割合は約4%にのぼりました。地球温暖化の深刻さや、国が掲げる温室効果ガスの削減目標を考慮すると、これは決して小さな数値とはいえません。全日本トラック協会を含む複数の交通系団体によって構成される「エコドライブ推進協会」では、燃費やCO2の削減に向けて、トラックドライバーが実践できる10のアクションを「エコドライブ10のすすめ」としてまとめています。
