HOME > ドライブワーク通信 > 「第46回東京モーターショー2019」が開催。1,300,900人が集まる
ドライブワーク通信
「第46回東京モーターショー2019」が開催。1,300,900人が集まる
一般社団法人自動車工業会は、10月24日から11月4日にかけての12日間「第46回東京モーターショー2019」を、東京ビッグサイト、MEGA WEB、シンボルプロムナード公園などの会場で開催しました。
「OPEN FUTURE」をテーマに掲げた今回のショーには世界各国から192の企業や団体が参加。「クルマ・バイクのワクワクドキドキ」から「未来の暮らし」「未来の街」にまで領域を広げて行われました。
会期中の総来場者は総来場者は約1,300,900人。国内外から多くの人々が来場し、特に14歳以下の来場者は前回比で7割増化しました。
主催者シンボルイベントとして行われた「Future Expo」には約500,000人が来場。100を超えるコンテンツで、クルマやバイクのみならず様々な業種の最新技術を体験し、日本の技術力や未来への期待を膨らませました。
この「Future Expo」は「オリンピック・パラリンピック等経済界協議会」や、「国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構」など62の企業、団体との連携によって実現したものです。
「体験」は今回のショーにおけるキーワードのひとつ。子供向け職業体験型施設「キッザニア」との初コラボはその象徴となり、約10,000人の子どもたちが参加。各メディアでも取り上げられました。
市場体験プログラムでは、最新の乗用車、二輪車のし上に加え、超小型モビリティ、パーソナルモビリティ、電動キックボード、先進安全技術や次世代自動車、さらには自動運転など、未来を感じさせる多彩なラインナップを用意。これら試乗体験プログラムの体験者数は約29,000人と、過去最高を記録しています。
ゲームをスポーツとして捉える「eスポーツ」が若者を中心に話題になっていますが、「e-Motorsport」としてモータースポーツの分野にも進出しています。今回のショーでもPlayStation4用ソフト「グランツーリスモSPORT」を利用した様々な大会が開催。
世界No.1プレイヤーを決める「FIA グランツーリスモ チャンピオンシップワールドツアー」では、世界各国のトップドライバーが最高レベルのレース繰り広げました。
他にも全国の予選を価値抜いた18歳未満の47都道府県代表の中からNo.1を決める「都道府県対抗U18全日本選手権」や、「自動車メーカー対抗・真剣勝負」などが催され、会場となったMEGA WEBを大いに沸かせました。
主催した日本自動車工業会は、今回のショーを020年に行われる「東京オリンピック・パラリンピック」、さらに2021年に開催予定の「第47回東京モーターショー2021」につなげていくとしています。
文/BUY THE WAY lnc.
-
改正物流効率化法が4月1日に施行も、7割の企業が「内容を知らない」と回答
帝国データバンクは、2026年4月1日に施行された「改正物流効率化法」に関するアンケート調査を行い、その結果を5月28日に公表しました。調査対象となったのは全国の2万3,083社、うち有効回答があったのは1万538社で、回答率は45.7%でした。 -
車道に増えた自転車、トラックドライバーにはどう見えている？
2026年4月1日より、改正道路交通法が施行されました。なかでも大きな注目を集めたのが、自転車の交通違反に対する「青切符」の導入です。これにともない、車道を走行する自転車の数が急増したことは、トラックドライバーにとっても気になるポイントでしょう。株式会社Azoopは、全国のトラックドライバーを対象に、「自転車の車道走行に関するアンケート」を実施し、2026年5月28日にその結果を公表しました。 -
求職者からの信頼が向上する「働きやすい現場認証制度」とは
2020年8月に国土交通省が創設した「働きやすい現場認証制度（正式名称：運転者職場環境良好度認証制度）」は、トラック・バス・タクシー事業者を対象に、職場環境改善への取り組みを可視化する制度です。認証を受ければ、自社が「安心して働ける会社」であることを客観的に示せます。これにより、求職者が安心して応募できるようになるため、運送業界の慢性的な課題である、ドライバー不足の軽減が期待できるでしょう。 -
トラックドライバーが賃上げを実感しにくい背景とは
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、トラックドライバーの賃金は緩やかな上昇傾向にあります。一方で、「賃上げを実感できない」「生活が楽にならない」というトラックドライバーの声は小さくありません。 -
4月1日より施工「改正トラック法」の主な変更点
2026年4月1日より、トラック適正化二法（以下、改正トラック法）が施行されました。これは、長時間労働や多重下請け構造、不透明な取引慣行といった課題を是正するための制度改正です。また、いわゆる「2024年問題」への対応としての側面も持ちます。本記事では、改正トラック法による変更点のうち、トラックドライバーや運送事業者が押さえておくべきポイントについて解説します。
