HOME > ドライブワーク通信 > トラックの燃費向上に役立つエコドライブ
ドライブワーク通信
トラックの燃費向上に役立つエコドライブ
ドライバーや経営者の頭を悩ませるトラックの燃費。日本トラック協会が発表した「エコドライブ推進マニュアル」によると、トラック運送事業の経費全体のうち、燃料費は約14%を占めます。これは人件費に次いで多い割合です。
燃料費を削減するための方法としてはエコドライブの実践があります。エコドライブとは、エコノミー(燃費の向上)とエコロジー(環境への配慮)を目的とした運転方法を指します。
*急発進を避ける:重い物体を加速させる時、ゆっくり加速させた方が、急に加速させるよりも小さなエネルギーで済みます。車も例外ではなく、アクセルはそっと踏み込み、緩やかな発進を心掛けることで、燃料の消費を抑えることが出来ます。
*エンジンブレーキの使用:走行中にアクセルを離すと車は緩やかに減速していきます。これをエンジンブレーキといいます。減速を始めてから停止するまでの間、車は燃料を消費せずに進み続けるので、エンジンブレーキを多用すれば燃料の消費を抑えることが出来ます。赤信号や停車場所が近付いたら、早めにアクセルを離すことを心掛けると良いでしょう。
*アイドリングストップ:停車中や信号待ちの時間にエンジンを停止し、無駄なアイドリングを行わないことを指します。理想的にアイドリングストップを行った場合、燃料費を14%削減することが出来るとされています。

*高いギア段を使用する:高いギア段を使用すると低い回転数で走行することが出来、燃料費の大幅な削減に繋がります。大手トラックメーカーのISUZUが発表している「省燃費運転マニュアル」によると、大型トラックが時速50キロで1000メートルを走行する時、7速と場合と5速の場合では、前者の方が30%以上も燃費が優れています。加速性、減速性の良さから低いギア段を使用するドライバーも居ますが、燃費のことを考えれば、高いギア段を使用することが望ましいでしょう。
*一定速度での運転:無駄な加速や減速は燃費悪化の原因となります。平坦な道や高速道路では、出来る限りアクセルの踏み込みを一定に保って運転することが、燃費の向上に繋がります。
*スピードの出しすぎを避ける:走行時の空気抵抗は走行スピードに比例して大きくなります。このため、同じ距離を走行する場合であっても、速度を上げて短時間で走行した時より、時間が掛かっても速度を落として運転した時の方が消費する燃料は少なく、燃費の向上に繋がります。
トラックの燃費を向上させるための方法はエコドライブだけではありません。
装着することで燃費の向上に繋がる製品もあります。
*低燃費タイヤ:エコタイヤとも呼ばれています。タイヤの転がり抵抗(走行時のたわみ)を少なくすることで、より少ない動力、少ない燃料で走行することが出来るようになります。一般社団法人日本自動車タイヤセンターでは低燃費タイヤの規格を定めており、これに該当するタイヤには統一マークが表記されています。ですので「低燃費タイヤ」の表記があるタイヤを選ぶと良いでしょう。
*エアロパーツ:エアロパーツを装着することで、トラックの空気抵抗を減らし、より少ないエネルギーで走行出来るようになります。上部に取り付けるエアディフレクター、キャブとボディの隙間をなくす減らすギャップシールドなどがあります。

トラックの燃料費は大きな出費ですが、エコドライブの掛けや、燃費向上のための製品を使うことで、大幅に削減することが出来ます。「最近ちょっと燃料費がかさむな……」とお悩みの方は、この機会に燃費対策を見直してみてはいかがでしょうか?
文/BUY THE WAY lnc.
-
国外採用と国内採用の違い
外国人ドライバーの採用には、国内採用と国外採用の2種類があり、それぞれに特色があり、メリット、デメリットが存在する。今回はそれぞれの特徴や違いについて紹介する。 -
特定技能外国人が日本に来るまで
現在の日本では、ドライバーの人手不足問題に直面している。 最近では特定技能外国人のドライバーでの活躍が期待されている。 特定技能外国人はどのような教育や手配を経て日本に来日するのか。 -
外国人ドライバー受入制度の新設
外国人ドライバー受入制度の新設 -
東大IPCがロボトラックに出資 2024年問題の早期解決を目指す
東京大学共創プラットフォーム株式会社(以下:東大IPC)が運営するオープンイノベーション推進1号投資事業有限責任組合(以下:AOI1号ファンド)は、株式会社ロボトラック(以下:ロボトラック)への1.5億円の出資を決定しました。ロボトラックは、自動運転大型トラックソリューションを開発する企業です。 -
新物流効率化法について解説 令和7年4月1日より施行
令和7年4月1日より、「新物流効率化法」が施行されました。これは従来の「流通業務の総合化及び効率化の促進に関する法律」を基に、名称と内容が改正されたものです。