HOME > ドライブワーク通信 > 雨の日の事故を防げ!雨天時の運転の注意点
ドライブワーク通信
雨の日の事故を防げ!雨天時の運転の注意点
運転に慣れているトラ男の諸君でも、雨の日の運転では思わずドキリとしたことがないだろうか?
なんと、雨の日の事故率は、晴れの日と比べて約5倍程度、夜間はさらに約7倍まで高くなるんだとか。
今回は、雨の日でも安全に運転するための注意するべきポイントを記述するぞ。
雨の日にもっとも多いのはスリップによる事故。
原因のほとんどは、速度を出しすぎたまま、カーブに進入してしまうこと。
他にも白線の上を走ったり、マンホールを越えようとしてスリップする等の事故も多発している。雨の日は、いつもよりもスピードを抑え、急発進・急加速・急ブレーキ・急ハンドルなどをしないよう心がけよう。
とくに、雨の降り始めは、ホコリが舞い上がってそれだけで滑りやすくなるので注意だ。
いくら自分が安全運転をこころがけていても、他の車の事故に巻き込まれることだってある。
車間距離をいつもよりも多く確保することで、とっさの追突事故にも対処でき、また、先行車からの水はねも少なくなるので視界も悪くならない。
歩行者を見落としてしまう事故も多い。特に夜間は視界が悪く、歩行者や自転車を目視できないことに起因する事故が多発する。
雨の日は湿度が高くなるので、フロントガラスや窓が曇りがち。それを抑えるためには、エアコンを使うことだ。
車内のエアコンを除湿かデフロスターにすることで、すぐに曇りを取り除ける。
また、ガラスの内側の汚れも曇りの原因。いつもきれいに拭いておこう。
まだじゅうぶんにガラスが濡れていない雨の降り始めや雨上がりは、ワイパーでは逆にガラスが汚くなって視野が悪くなる事も。そんな時は、ウォッシャー液を噴射することで解決。
ウォッシャー切れにならないよう、こまめに補充を。
あなたの車はいつでも安全に運転できる設備がととのっているだろうか?雨に備えて、日頃からチェックをしておこう。
とくにチェックしたいのは、ワイパーブレード。ゴム製のワイパーブレードは劣化しやすい部位のひとつ。
水滴を十分に拭きとれず、ムラができて、逆に視界を妨げてしまう。
ウォッシャー液を噴射しながらワイパーを作動させ、拭きとれるかどうかの確認をしておこう。
また、タイヤの溝がすり減ってしまうと、スリップする確率が高くなるため非常に危険。こまめに点検と買い替えを。
文/BUY THE WAY lnc.
-
燃費改善に役立つ「エコドライブ」 燃料費高騰への対策に
近年の燃料費の高騰により、トラックにおける燃費削減の重要性が高まっています。また、国土交通省の資料によると、2024年における日本のCO2総排出量のうち、営業用貨物車が占める割合は約4%にのぼりました。地球温暖化の深刻さや、国が掲げる温室効果ガスの削減目標を考慮すると、これは決して小さな数値とはいえません。全日本トラック協会を含む複数の交通系団体によって構成される「エコドライブ推進協会」では、燃費やCO2の削減に向けて、トラックドライバーが実践できる10のアクションを「エコドライブ10のすすめ」としてまとめています。 -
荷主企業が主体的に取り組む温室効果ガス排出量削減 ユーグレナのバイオ燃料を活用
2026年7月1日、株式会社ユーグレナは、丸紅ロジスティクス株式会社、丸紅エネルギー株式会社、篠崎運輸株式会社と連携し、バイオ燃料「サステオ51」を用いたトラックによる荷主の拠点間輸送を開始しました。サプライチェーン排出量の「Scope3」に該当する輸送由来のGHG(温室効果ガス)排出量を、荷主企業が主体となって削減する取り組みです。 -
改正物流効率化法が4月1日に施行も、7割の企業が「内容を知らない」と回答
帝国データバンクは、2026年4月1日に施行された「改正物流効率化法」に関するアンケート調査を行い、その結果を5月28日に公表しました。調査対象となったのは全国の2万3,083社、うち有効回答があったのは1万538社で、回答率は45.7%でした。 -
車道に増えた自転車、トラックドライバーにはどう見えている?
2026年4月1日より、改正道路交通法が施行されました。なかでも大きな注目を集めたのが、自転車の交通違反に対する「青切符」の導入です。これにともない、車道を走行する自転車の数が急増したことは、トラックドライバーにとっても気になるポイントでしょう。株式会社Azoopは、全国のトラックドライバーを対象に、「自転車の車道走行に関するアンケート」を実施し、2026年5月28日にその結果を公表しました。 -
求職者からの信頼が向上する「働きやすい現場認証制度」とは
2020年8月に国土交通省が創設した「働きやすい現場認証制度(正式名称:運転者職場環境良好度認証制度)」は、トラック・バス・タクシー事業者を対象に、職場環境改善への取り組みを可視化する制度です。認証を受ければ、自社が「安心して働ける会社」であることを客観的に示せます。これにより、求職者が安心して応募できるようになるため、運送業界の慢性的な課題である、ドライバー不足の軽減が期待できるでしょう。












